今回は、松尾講師に「コロナ騒動、超金融緩和、ショックドクトリン」というテーマでお話ししていただきました。
厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会のデータなどを基に、コロナによる死者数をワクチン接種（ファイザー製のみ、モデルナ製ワクチンによる副作用疑いの死者数は含まれていない）による副作用疑いの死者数が上回っているという事実等を紹介し、それでもワクチン接種を強硬に推し進める政治的背景や
例：令和3年7月12日～16日（5日間）
コロナによる死者数 73人
ワクチン接種による副作用疑いによる死者数 83人
令和3年7月26日～30日（5日間）
コロナによる死者数 56人
ワクチン接種による副作用疑いによる死者数 84人
コロナの恐怖を使って、その下に今年5月19日「改正銀行法」が可決成立され、地域経済に寄与する非上場企業に金融機関が100％出資可能となった事実などを紹介しました。
しかも、7月以降は、米金融大手ゴールドマンサックスやJPモルガン、そして中国銀行等中国の大手銀行5行が日本での営業免許を取得し、これら外資銀行が地方の企業を買収できることとなったことを指摘しました。
このような手口を「ショックドクトリン」といいます。人々を恐怖させ、その下に通常は許されないことを強行するというやり方です。
生物兵器として開発され、現在でも劇薬扱いのRNAワクチンをコロナ恐怖下の非常事態という名目で許可したのも、日本をグローバル企業に売りに出すという売国行為を地方が困っている非常時だからと言う名目で許可したのもこれに該当します。
イスラエルでは、4回目のワクチン接種が準備されていますが、ワクチンを打てば打つほど抗体が減少し自己免疫力が低下するわけで、ワクチンを打ち続けないと死んでしまいます。さらに、そのワクチン自体が特定のウイルスにしか有効でないわけですから、本来の生体防護機能を失えばただの風邪でも死んでしまうでしょう。早く正常な思考を取り戻し、グローバリストの恐怖に踊らされて本当の地獄化した社会を現実化しないように、力を合わせて日本を守りましょう。
講演の内容は動画で仲間専用ページにアップします。是非ご覧ください。
【荒谷流武道教室】
今回は、体験、体得、体顕の重要性についてお話しして稽古しました。